アパレル業界の現状からみる将来性。売上を確保するための方法とは。

アパレル業界の売上は、2014年頃からほぼ横ばいの状態でした。
しかし、2020年になるとコロナによる外出頻度の減少で、アパレル業界は大打撃を受けることになります。
大手アパレル企業が閉店、ブランドの廃止、リストラ、破産手続きを発表するなど衝撃的な出来事が相次ぎ、外資ファストファッションの多くも日本から続々撤退していきました。

さらに2022年になると、ウクライナ情勢を要因とした原油価格に伴う物流や原材料のコスト高と、円安に伴う部材調達や海外製造の高騰がさらなる追い打ちをかけています。
アパレル業界を取り巻く環境は、年々厳しくなっているというのが現状です。

新たな施策を打たない限り、生き残りが困難な状態ともいえます。

新型コロナウイルス感染症の影響や円安の影響で、消費者が嗜好品と捉えがちなファッション系のアイテムへの興味が薄れており、買い渋りも起こっています。
アパレル業界においては、ファストファッションの高品質化が進み、消費者側も機能性が高くデザイン性が優れていれば、あえて高級ブランドなどを買わなくても良いという新たなニーズが広まっています。

アパレル業界の販売チャネル別では、百貨店や量販店などが前年比を下回る傾向にあり、コロナ禍を境にEC化率が高まり始めています。

昨年度までは、コロナ禍における緊急事態宣言の発令などで、実店舗の売上が落ちた企業も多く、どのようにして回復していくかが課題でした。しかし、今年度からは、これから多様化する顧客ニーズや動向をしっかり掴み、今後成長していくと考えられるITやデジタル技術の活用を積極的に行っていくのが大きな課題となっています。

外出機会が減り、商品の価格が高騰するなど消費者側もお得に良いものを便利に購入したいというニーズが高まっています。ECやデジタルマーケティングを強化し、アパレルに対して興味を失いつつある顧客にどのようにアプローチをしていくか、コスパを求める顧客にどのようなタイミングで商品を提案できるかなど、今後はITやデジタル技術を使って顧客が満足するような購入体験を提供することが必要です。
さらに、原油価格の高騰や円安に伴うコスト高の影響で商品自体の価格が落とせない今、過剰在庫を抱えない、販売機会の損失を生まないなど、無駄な費用を削減するなど新たな課題も見えています。

経済産業省の電子商取引に関する市場調査*によると、ECサイトの市場規模は2019年と2020年はほぼ横ばいという状況のなか、旅行や飲食などの「サービス系分野」が落ち込んでいるのに対して、食品・アパレル・書籍などの「物販系分野」や有料動画・音楽配信などの「デジタル系分野」の伸長率がアップしていることがわかります。

出典：経済産業省「BtoC-ECの市場規模及び各分野の伸長率」

なかでも、衣類・服飾雑貨等のECの市場規模は、2019年には1兆9,100億円と、前年に比べて7.74％の増加でしたが、2020年は2兆2,203億円と前年比が16.25％となり、大きく成長していることがわかりました。
コロナ禍の対策として、外出自粛の呼びかけやECの利用が促された結果、アパレル・ファッションのECサイトの市場規模は大幅拡大につながったのでしょう。

*出典 経済産業省「電子商取引に関する市場調査の結果を取りまとめました」

出典：経済産業省「物販系分野のBtoC-EC市場規模」

そもそもEC化率とは、全ての購買のうちEC(電子商取引)で決済された割合です。
簡単にいうとEC化率が10％の場合、全ての顧客が買い物をしたうち、約1割がオンラインで行われているということになります。

先にご紹介した経済産業省の電子商取引に関する市場調査*の「物販系分野のBtoC-EC市場規模」の内訳に注目してみると、衣類・服飾雑貨等のEC化率は、19.44％です。
これはつまり、衣類・服飾雑貨購入全体の約2割がオンラインで購入されていることを意味します。
物販系分野の平均EC化率が8.08％で1割以下に満たないことを考えると、アパレル・ファッションの市場規模は、ほかの業界に比べてEC化率が高いといっても良いでしょう。
しかし、EC化率が42.97％と最も高い「書籍、映像・音楽ソフト」の市場規模は1兆6,238億円です。

衣類・服飾雑貨より市場規模が少ないことを考えると、アパレル・ファッションのEC化率はさらに拡大できると考えられます。

*出典 経済産業省「電子商取引に関する市場調査の結果を取りまとめました」

EC化率を進めるだけでは、成功とはいえません。
ECサイトは実際に商品を触ったり試着ができないため「思っていたものと違う」「サイズを間違えた」「色がよくわからない」「どのようにコーディネートしたら良いかわからない」などECサイトならではの問題があるので、顧客が満足した結果にならないことがあるからです。

そこで、ここ数年注目されているのがオンラインとオフラインを統合し、顧客の購買意欲を満たすことができる「OMO」などのマーケティング手法です。
OMOでは、オンラインとオフラインの垣根をなくすことによって、顧客に新たな購買体験を提供できます。

オンラインとオフラインが統合されていれば、実店舗で欲しい服のサイズや色がなくても、その場でECサイトから注文するというようなことが可能です。
待ち時間や行列が苦手という顧客でもモバイルオーダーやモバイルペイメントを利用することによって、デメリットを解消できます。
OMOを実践することによって、オンラインでクーポンなどを発行し、実店舗に誘導するなどの新たな施策も可能になります。

例えば、飲料メーカーでは、モバイルオーダーでカスタマイズした飲料を実店舗で受け取る施策で成功しました。
多くのブランドを有するアパレルメーカーでは、会員データを統合し、購買履歴によってユーザーにスタイリングの提案をするなど新たな購入体験を提案しています。
このように、OMOを導入することによって、多くの企業が売上を伸ばすなど成功を収めています。

OMOとは？重要性と施策例を元にわかりやすくご紹介

EC化率を高めるためには、顧客満足度を上げるOMOなどの施策を検討することが大切です。
OMOを進めていくのにおすすめなのが、ワールドグループの株式会社ファッション・コ・ラボが展開する「SIMLES-EC＆POS」です。

ワールドグループは、2021年3月末現在で37のブランドを展開し、売上高1,803億円、直営店舗数2,155店舗を有する企業です。「SIMLES-EC＆POS」は、ワールドグループの実績や外販経験で培った数々のノウハウを実装したシステムとなっています。

実際にOMOを提供したくても、パッケージや自社開発の改修に限界を感じている企業は多いでしょう。
「SIMLES-EC＆POS」は、ECサイトと実店舗の在庫や会員を統合管理し、

相互に送客＆販売可能なOMOに対応した、EC・POS・CRMシステム＆構築・運営サービスです。

10億円から1,000億円規模までのハイトラフィックなEC、複雑な物流・在庫・顧客連携にも対応でき、大手アパレルや大手通販への導入事例もあります。実践で培われた2,000の機能から必要な機能のみ、あるいはフルサポートなど自社の規模や都合に合わせて選択できます。

アパレル業界は2020年から新型コロナウイルス感染症の影響を受け、その後は原油高騰や円安によるコスト高など今までにない苦境に立たされています。
他分野に比べて市場規模は大きく、EC化率も伸びていますが、まだまだ拡大の余地があります。
今後、多様化する顧客ニーズに対応するためにもOMOを推進し、顧客満足度を向上していかなければなりません。
効率的にOMOを推進するためにも、新たなシステムを導入するなどの施策が必要になってきます。
今回は、ワールドグループが実績や外販で培った経験を活かしたOMOにも対応可能なシステム＆サービス「SIMLES-EC＆POS」についてもご紹介しました。

導入やお見積もりなど、ぜひお気軽にご相談ください。

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